社員が自立的に行動計画を立てるには？

2023年3月2日2023年5月13日

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行動計画は、社員がより良いパフォーマンスを発揮するための計画です。

私自身も、自社の行動計画を立てていますし、クライアントの社員の行動計画を考える場合もあります。

今回は、社員が自立的に行動計画の策定に取り組むためのポイントをお伝えしていきます。

行動計画の落とし穴

行動計画は、目標達成のための具体的な行動を策定し、進捗を管理する計画をいいます。
英語でアクションプランと呼ばれることもあります。

社員の行動計画でいえば、「～という新しいスキルを習得する」「新規営業を●件する」「～までに新商品をリリースする」といったことです。

そして、社員個人単位のものもあれば会社単位のものもあります。

行動計画を策定するときのコツとして、5W2H やSMARTの法則というようなフレームワークがあります。

5W2Hとは、When（いつ）、Where（どこで）、Who（だれが）、What（何を）、Why（なぜ）、How（どうやって？）、How much（いくらで）という、計画に具体性を持たせるために必要といわれている要素です。

また、SMARTの法則は、Specific（具体的に）、Measurable（測定可能な）、A greed upon（同意している、達成可能な）、Realistic（現実的な）、Timely（期限が明確な）という観点で具体性を担保するフレームワークになります。

もちろん、私も上記の要素が漏れていないか気にしながら行動計画を策定しています。

一方で、これらの要素があっても、そもそも行動計画を立てること自体が自分事になっていなければ、その行動計画が水の泡になってしまうリスクがあるのではないかと考えています。

そこで、次からは、フレームワークを使って具体的な行動計画を練る前の前提条件として大切だと考えていることをお伝えしていきます。

動機づけをするために必要なこと

そもそも、社員に行動計画を策定してもらうにあたっては、社員自身がそれをしなければいけない理由を腹落ちできていなければいけません。

なぜなら、行動計画は経営者が押し付けるものではなく、社員が自ら考えるべきものだからです。

ということで、自ら主体性を持って考えるためのポイントをお伝えしていきます。

ビジョンを明確にする

ビジョンとは会社のありたい姿、すなわち目標です。
分かりやすさが重要であるため、売上や店舗数などで定量的（数字的）に表されることが多いのが特徴です。

では、ビジョンが明確になっていることの利点はなにかということをお話します。

ビジョンの輪郭がはっきりしていると、行動計画を策定して実行した先の未来がみえていることになります。
つまり、何を目指すための行動計画なのか、というゴールがわかるということです。

逆に、社員の立場からすると、やみくもに行動計画を作らされると、モチベーションは湧きません。

たとえば、「新規営業の行動計画」や「自身のスキルアップ計画」を考えておくように指示を出すだけにとどまり、なぜ会社（経営者）が、その行動計画が必要だと言っているのかが社員に伝わっていないケースは良くあります。

要は、社員それぞれの行動計画が、会社という大きな組織が前進するための重要な要素である、ということが共通認識として浸透していることが必要ということです。

したがって、行動計画を策定する前に、会社としてのビジョンを明文化し、社員に伝えておくことをおススメします。
これが逆だとうまくいきません。まずはビジョンです。

社員にとってどんな良いことがあるかを伝える

会社のビジョンが分かったとしても、社員の立場からすれば、やはり行動計画が自分にとってどんなメリットがあるのか、が気になります。

それはそうで、経営者と違って、特に現代は一生その会社に骨を埋めようとしている社員は少ないのでなおさらです。

とすると、どうやってそれを伝えるのかがポイントなってきます。
その解決策は、先ほどと同じビジョンです。

違うのは、ビジョンの存在そのものではなく、中身に着目する点です。

何が言いたいのかというと、「社員にとってどんな良いことがあるか」をビジョンで表現することが重要だということです。
そして、この「社員にとってどんな良いことがあるか」は数字で表現できるものでもいいですし、感情的な言葉で表現できるものでも構いません。

要は、経営者独りよがりのビジョンではなく、社員に応援されるビジョンを掲げることが、社員へ社員のメリットを伝える一番の近道になります。

このように、内発的な動機を意図的に伝えることが、自立性のある行動計画を生むきっかけになるのではないかと考えています。