ROAとROE、中小企業はどっちが重要？

2023年2月9日2023年5月13日

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ROAとROEは、よく見聞きする財務指標です。

一見似ている指標ではありますが、大きな差があります。
中小企業が両者の特性を知ることで、どう扱い、どのように経営に役立てていくべきなのか、についてお話します。

ROAとROEの違い

ROAとROEは、どちらも会社が利益を効率的に生み出せているかどうかを測る指標です。
まずは両者の定義をおさらいしていきます。

分子は同じ、分母が違う

両者の日本語訳は、

・ROA＝総（そう）資産利益率
・ROE＝純（じゅん）資産利益率

です。

英語でも一文字違いなうえ、日本語に訳しても漢字一文字違い、さらにはその漢字一文字さえもビジュアルが似ているという、表記三重苦です。

したがって、本記事で日本語で記載するときは、ROA＝総（そう）資産利益率、ROE＝純（じゅん）資産利益率と、ひらがなを併記していきます。

ちなみに、ROAはReturn On Assetsの略、ROEはReturn on Equityの略です。
Assets＝は資産、Equityは純資産を表します。
後者の純資産は自己資本や株主資本とも呼ばれたりもします。

次に、両者を求める算式です。

・ROA＝総（そう）資産利益率＝利益÷総（そう）資産
・ROE＝純（じゅん）資産利益率＝利益÷純（じゅん）資産

ご覧になってわかるとおり、分子は同じ、違うのは分母です。
分母が総（そう）額の資産か、純（純）額の資産か、それだけの違いになります。

図で違いを理解

まずはROA。
利益と比較すべき総（そう）資産は、その名のとおり貸借対照表の左側全ての面積分になります。

次にROE。
利益と比較すべき純（じゅん）資産は、資産から負債を引いた純額の面積分になります。

企業の特性で使い分けよう

ROAとROEはどちらも、どのくらい利益を効率的に生みさせているかの指標、とお伝えしました。

この次に焦点になってくるのは、どちらをどのような場面で使うべきなのか、ということです。

が、その前に企業の規模によって、利益を生み出す構造に大きな違いがあることを理解しておかなければいけません。

具体的には、上場企業と中小企業の資金調達の方法の違いです。
前者にあって、後者にないもの、それは外部株主から集まる資金力です。

上場企業は外部株主の目を気にする

上場企業の株式は株式市場で公開取引されているため、全国民、全世界から資金を集められます。
これが上場企業のメインの資金調達方法ともいえます。

したがって、外部株主からの評価が、上場企業の資金調達がうまくいくか、いかないかを左右するといっても過言ではありません。

裏を返せば、外部株主は自分が出資したお金で会社がしっかりと利益を生み出せているか、ということを気にしています。

ここで、もう一度さきほどの貸借対照表の図に戻りましょう。
外部株主が出資したお金は、貸借対照表の純資産（自己資本や株主資本ともいいます）に入ります。

つまり、純資産に入っている出資したお金とそこから生み出される利益の関係は、上場企業とその外部株主が気になる指標とぴったりと一致するということです。

そのため、上場企業は中小企業と比較して、ROE＝純（じゅん）資産利益率が重視されやすい、ともいえます。

中小企業に外部株主はいなくて資本があいまい

中小企業は、上場企業と違い、基本的に外部株主から資金を調達することはありません。

その代わり、経営者（またはその親族）＝株主となっているため、経営者が会社のメインの資金調達元を担っています。
（足りない分は金融機関からの融資）

そして、会社が経営者から資金調達するときには、株主として出資を受ける方法もあれば、経営者からの借入を受ける方法もあります。

この二つの方法は、本来契約形態が違うため、それぞれのお金が貸借対照表に入る場所も違います。
具体的には、

株主として出資を受ける方法は、純資産
経営者からの借入を受ける方法は、負債

に表示されます。

しかし、実態的にはどちらの方法も、経営者が自分の懐から会社のお金を出しているという点では同じであるはずです。

したがって、単純に貸借対照表の純資産の部分のみに着目すると、経営者が出したお金がどれくらいの利益を生み出せているかを適切に測ることは難しいと言えます。

一方で、貸借対照表の資産、つまり総（そう）資産は、全ての資金がどのように運用され資産に代わっているかを表しています。
そして総（そう）資産は、全ての調達資金の合計運用額であるため、経営者からの出資、借入の割合は関係しません。

この点で、中小企業は、会社の全ての資産を使ってどれくらいの利益を生み出せているかを示す、ROA＝総（そう）資産利益率が使いやすいといえます。

ROAを個人に置き換えると…

繰り返しになりますが、ROA＝総（そう）資産利益率は、会社の全ての資産を使ってどれくらいの利益を生み出せているか、を意味します。

では、これがどれくらいの割合があればいいのか、ということが気になります。

比較対象として、まずは個人に置き換えるとイメージしやすいかもしれません。
例えば、個人の全ての資産を換金したらどれくらいの利益を生み出せるでしょうか。

少し極端かもしれませんが、換金したお金を、全額NISAなどの投資信託で運用するとします。
この点、もちろん変動はありますが、NISA対象商品の利回りが二桁％代のときもあります。

次に、会社で置き換えるとどうなるでしょうか。
例えば、会社のROAが２%だったとします。

この場合、もう一度極端になりますが、事業をやめ、会社の全ての資産を売却し換金して、投資信託で運用したほうが利益が出る可能性がある、ということになります。

なお、あくまで理論上の話であり、これあるべきという話をしているわけではないことをご了承ください。