ワンマン経営が従業員の成長を止めてしまうケース

2023年3月31日2023年5月14日

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多くの中小企業は、良い意味でも悪い意味でもワンマン経営であるはずです。

今回は、ワンマン経営によって従業員の成長が鈍化してしまうケースとその対策をお伝えしていきます。

ワンマン経営とは？

まずは、ワンマン経営はどういうものなのか、簡単にということをお話ししていきます。

ワンマン経営になるパターン

ワンマン経営とは、社長が会社の意思決定権の全てを掌握し、強いリーダーシップを発揮している状態のことを指します。

では、どういう経緯でそのような状態になるのか、というと、２つのパターンあるのではないかと考えています。

１つは、そもそも経営者がワンマン気質であるパターンです。他の人の力を借りたり、意見を参考にしたりするという選択肢は基本的になく、自分の力を信じて会社を前に進める経営スタイルです。

もう１つは、本当はワンマン気質ではないけど、結果的にワンマン経営になっているパターンです。つまり、意図せずワンマン経営になっているということです。

前者のパターンはいわゆるカリスマタイプの社長なので、カリスマ的な人物が会社経営をしているイメージを想像できるかと思います。後者パターンは分かりのくので、以下で補足的に説明します。

意図せずワンマン経営になる経緯

意図せずワンマン経営になっているということは、本来であれば従業員に適度に権限移譲して、自主的に行動してもらいたいという気持ちがあるということです。

ですので、なぜそうなってしまうのか、という理由は把握しておきたいものです。

いろいろな経営者の方のお話を聞く限り、最も多いパターンは、経営者が従業員に頼むよりも自分で仕事を抱えたほうが楽だと思ったから、というお話です。つまり、当初は従業員に仕事を任せようと努力していたということです。

この場合、その従業員に任せようとする過程でうまくいかないことがあったのだと考えられます。それはたとえば、想定していたより時間がかかったり、従業員が辞めてしまったりしたことがあったということです。

特に、仕事を任せようとして従業員が辞めてしまうということは、人手不足の現代では避けたい障害です。辞められるくらいなら、とりあえず既存の業務を頑張ってもらったほうがまだマシという気持ちもあるでしょう。

要するに、そういった経緯があり、半ば諦めの形でワンマン経営になっている場合があるということです。

従業員の成長を止めてしまうとはどういうことか？

ワンマン経営を続けていくと、従業員が育ちにくい環境ができてしまう、という弊害が起こる可能性があります。

というのも、従業員が自己成長できる機会が少ないからです。ここでいう自己成長とは、従業員がいままで出来なかったことができるようになったり、知らなかったことを知ることができたりすることをいいます。

そして、この自己成長の機会を妨げている原因が、経営者が難しい仕事や新しい仕事を従業員に任せないということです。

この特徴は、特に中小企業のなかでも規模が小さければ小さいほど顕著になるように思います。社員数が20人、30人規模ではなく、多くても10人程度だと、経営者が仕事を抱えても何とか回していけるからです。

結局何が問題かというと、自己成長の意欲が高い従業員は物足りなさを感じて、他に転職してしまう可能性がある、ということです。

要するに、人を辞めさせたくなくてワンマン経営をしているにもかかわらず、結果的に人が辞めてしまう職場を作ってしまっている可能性があるということがお伝えしたいことになります。

また、経営者が仕事を任せないということは、経営者の人を育てようとする意識が薄いともいえます。そうすると、従業員に対して仕事のフィードバックをする機会を多くはとらないでしょう。

仕事のフィードバックとは、従業員がしてくれた仕事に対して、何が良かったのが、何が足りていなかったのか、足りていない部分を解決するためには何ができるのかを話し合うことです。

何が言いたいのかというと、従業員はそれらの情報を得て成長できるため、フィードバックの機会が少なることで成長しづらい環境になってしまっている、ということです。

対策

ということで、従業員が成長できる機会を奪わないようにするためには何をしたらいいのか、という対策が必要になります。

結論から言うと、従業員がどのような成長を求めているのかを知ることが重要だと考えています。

要するに、経営者のほうから仕事を選んで任せるということではなく、従業員にどんな成長をしたいかを聞いたうえで、その成長に貢献できるような仕事を任せてみる、ということです。

そうすることで、経営者としてもどの仕事を移譲したほうがいいのか、や、どの仕事ならやってくれそうなのか、ということを悩まずに済みます。

そして、これを実現するためには従業員と話し合う時間が必要です。ただ、肝心なのは話し合う時間の事前準備として、従業員が普段どのような仕事をしているのかを把握したり、何を考えているのかをイメ―したりしておくことです。

そういった事前準備があることで、従業員に、経営者がしっかりと従業員自身や現場のことを理解しようとしてくれていると感じてもらえるはずです。